V750シリーズ

＊このカタログは製品を選定いただくためのガイドです。
    ご使用上の注意事項など、ご使用の際に必要な内容につきましては、必ずユーザーズマニュアルをお読みください。

製品を安全に使用するため、以下のことを守ってください。

1. 引火性、爆発性、腐食性ガスの環境では使用しないでください。

2. ベース取りつけねじ、端子台のねじは確実に締めてください。

3. ケーブルなどでロック機構のあるものは、必ずロックしていることを確認してからご使用ください。

4. 外部入出力ポートには定格を超える電圧および電流を印加しないでください。

5. ケースの隙間から水や針金を入れないでください。火災や感電の原因となります。

6. アンテナを着脱する際は、リーダライタの電源を切ってから行ってください。

7. 機器が故障した、水に濡らした、変な臭い、煙、火花が出たなど異常があった場合はただちに使用を中止し、必ず当社または販売店に点検・修理を依頼してください。そのまま使用されると感電、火災の恐れがあります。

8. 本製品を廃棄する際は、産業廃棄物として処理してください。

9. その他、本文内の警告、注意、お願い事項を守ってご使用ください。

製品の動作不良、誤動作、または性能・機器への悪影響を防ぐため、以下のことを守ってください。

1. 機器を落としたり、強いショックを与えないでください。けがをしたり、破損する恐れがあります。

2. 機器やケーブルに強い力を加えたり、重いものをのせないでください。機器が変形または破損し、感電や火災の恐れがあります。

3. カタログやユーザーズマニュアルに記載した周囲環境条件から外れた使用や保管はしないでください。故障の原因になり、感電、火災の恐れがあります。

4. 本機器（リーダライタやアンテナ）を輸送するときは専用の梱包箱を使用してください。機器の故障や信頼性低下の原因となります。

5. 本機器の輸送中は、水が掛からないよう、また、過度の振動や衝撃を加えたり落下させないようにしてください。機器の故障や信頼性低下の原因となります。

6. 本体を設置する場合は、放熱を妨げないよう周辺の通風を確保してください。機器の故障や信頼性低下の原因と なります。

7. 配線ケーブルは、指定サイズのものをご使用ください。 故障の原因になり、感電、火災の恐れがあります。

8. 付属のACアダプタ（AC電源コード含む）を必ずご使用ください。故障の原因になり、感電、火災の恐れがあります。

9. ACアダプタは、DCコネクタ側を接続してからAC100V側を接続してください。機器が故障したり、感電の恐れがあります。

10. 他のシステムとの影響をさけるために、ご使用にあたっては、下記の項目を守り、必ず事前確認してください。
本製品は、915.7～921.5MHzの周波数を使用し、RFタグと交信を行っています。トランシーバ、モータ、モ ニタ装置、電源、照明機器、他の同様なRFIDシステムの中には、混信やRFタグとの交信に影響を与える電波（ノイズ）を発生するものがあります。このようなものの近くで本製品をご使用になる場合には、事前に影響を確認してください。
　ノイズの影響を最小限とするために、以下の事項を守ってください。
　・周辺に配置された金属体はD種接地してください。
　・配線は高圧、強電流との接近を避けてください。

11. 機器やケーブルには水をかけたり、濡らしたりしないでください。機器やケーブルに水などをかけてしまった場合、感電や火災、故障の恐れがあります。

12. ケーブルが傷ついたまま使用しないでください。感電、火災の恐れがあります。

13. リーダライタには、指定された専用のアンテナ以外を接続しないでください。機器の故障や信頼性低下の原因となります。

14. アンテナ、アンテナケーブルのコネクタ（アンテナ側、本体側）はしっかりと締め付けてください。機器の故障や信頼性低下の原因となります。

次のような場所では保管しないでください。

・腐食性ガス、塵埃、金属粉、塩分がある場所

・保存周囲温度が仕様で定められている範囲を超える場所

・温度が急激に変化する場所（結露する場所）

・保存周囲湿度が仕様で定められている範囲を超える場所

・仕様で定められる以上の振動や衝撃が本体に直接伝わる場所

・水・油・化学薬品の飛沫がある場所

シンナー・ベンゼン・アセトン・灯油類は、樹脂部材やケース塗装を溶かしますので使用しないでください。

電波の医療機器への影響に関して注意してください。
（一社）日本自動認識システム協会のガイドラインを下記に示します。

植込み型医療機器装着者が装着部位をRFID機器のアンテナ部より1m以内に近づかないようにしてください。
医療機器に影響を与える恐れがあります。

日本の電波法に基づく構内無線局の工事設計認証に適合した無線設備です。日本国外では使用することはできません。
本製品は、構内無線局の登録もしくは免許が必要となります。