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自動シャットダウンソフト ダウンロード

エンベデットシステムにオムロンUPS管理機能を搭載しませんか?

  • 入力電源異常(停電など)時にコンピュータとUPSを自動的にシャットダウンできる自動シャットダウン「Simple Shutdown Software(オープンソース版)」を無償ダウンロードにて提供いたします。
  • 本ソフトおよびソースを使用することにより、ご使用されるWindows/Linuxシステムに自動シャットダウン機能を組込むとができます。

<無償ダウンロードで提供するもの>

  1. 自動シャットダウンソフト「Simple Shutdown Software」 プログラム
  2. 自動シャットダウンソフト「Simple Shutdown Software」 ソース
  3. マニュアル

主な特長

  • 入力電源異常(停電など)時にコンピュータのシャットダウンと当社無停電電源装置(UPS) の自動停止を行うことができます。
  • ソースコードを元に修正/再コンパイルなどを実施すれば、ご使用されるWindows/Linuxシステムに当社無停電電源装置(UPS)の管理機能を組み込むことができます。
  • 日本語/英語対応

Simple Shutdown Software Ver.2.40 Linux/64ビット版

動作環境
対応コンピュータ DOS/V機、およびNEC製PC98-NXシリーズ機
(NEC製PC9801,9821シリーズではご使用になれません。)
(Apple製Macintoshおよびその互換機ではご使用になれません。)
動作確認済みOSと
プラットフォーム
Red Hat Enterprise Linux Ver.7
CentOS Ver.7
AMD64,EM64T
接続インタフェース RS-232C/USB

ダウンロードに際しまして、以下の規約をお読みいただき、同意のうえご実施ください。

本契約は、オムロン株式会社(以下「オムロン」といいます)がお客様にソフトウェアを使用許諾する条件を定めたものです。
本使用条件の条項に同意されない場合、オムロンは、お客様に本ソフトウェアのインストール、複製、または使用のいずれも許諾できません。

本使用条件にいう本ソフトウェアとは、CADデータ、コンピュータ・プログラム、サンプルデータ、関連する技術資料等、およびそれに関連した媒体、ならびに印刷物(カタログ、マニュアルなどの文書)、オンライン文書または電子文書等すべてを含みます。

本ソフトウェアの著作権を含む一切の知的財産権および所有権はオムロンまたはオムロンに使用許諾をしている第三者に帰属し、本契約により使用者に移転することはありません。
お客様は、本ソフトウェアのすべてに添付されている著作権表示等を取り除いたり、変更することはできません。

お客様は、お客様が保有するコンピュータに対し、本コンピュータ・プログラムをインストールし、そのコンピュータで使用することができます。

お客様は、前項の場合を除いて、本ソフトウェアの全部または一部を複製することはできません。

お客様は、本ソフトウェアの逆コンパイル、逆アセンブル、リバースエンジニアリング、およびそれに類する行為を行うことはできません。

お客様は、第三者に対して本ソフトウェアを販売、譲渡、貸与、使用許諾その他の方法で使用させることはできません。

本ソフトウェアは、お客様ご自身で変更、改造できません。お客様の変更、改造により何らかの欠陥が生じた場合、および、このような変更、改造の結果、お客様に損害が生じた場合につきましては、オムロンは責任を負いません。

お客様が本使用条件の条項に違反した場合、オムロンは、他の権利を害することなく使用許諾を終了することができます。そのような場合、お客様は、本ソフトウェア、および本ソフトウェアの複製をすべて破棄しなければなりません。

  1. (1) オムロンは本ソフトウェアのいかなる不具合により発生した、お客様の直接的、間接的あるいは波及効果による損害に対して一切の責任を負いません。
  2. (2) 本ソフトウェアのご使用により、万一、お客様に損害が生じた場合におきましても、オムロンは一切の責任を負いません。

お客様が本ソフトウェアを日本若しくは米国等関連する外国政府の輸出管理法令や規則に違反してアクセス、ダウンロード、使用、輸出、電子メールでの送付を行うことは禁じられております。お客様は、これらの規則を遵守するものとし、日本政府若しくは米国等関連する外国政府の必要な許可を得ずに、本ソフトウェアおよびその複製物を直接的又は間接的に輸出、提供若しくは使用可能にしないということに同意するものとします。

  1. (1) 本使用条件は、日本法を準拠法とします。
  2. (2) 当ウェブサイトに関連して使用者と当カンパニーの間で訴訟の必要が生じた場合、京都地方裁判所を専属合意管轄裁判所とします。
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