オムロンの安全に
対する取り組み

あなたの機械は安全ですか?
~ ひとりひとりが安心して働ける
製造現場をめざして ~

セーフティブランドとしての、オムロンの想い

SAFETY, TECHNOLOGY & INNOVATION

すべては、人のために、人とともに。
一人ひとりが安心して働ける製造現場をめざして

STIというブランドには「Safety, Technology & Innovation」という意味があります。オムロンが保有するセンシング& コントロール技術、ネットワーク技術をはじめとした様々な技術とお客様へのサポート力で、セーフティ分野において革新を起こしていこう、という私たちの強い想いを込めています。

どのような課題にもトータルソリューションでお応えしていきます

オムロンは、製造現場における安全のために蓄積してきたノウハウを真摯な姿勢でお客さまに提供していきたいと強く願っています。

01 Consulting, 02 Sensing & Control, 03 Global Support

1. コンサルティング

お客さまの機械・装置の安全化を効率良く、設計段階から実施していただけるように、安全方策に対するアドバイスから安全商品の選定まで、最適な解決策をご提供します。

2. センシング&コントロール

機械・装置の制御分野で培ったセンシング&コントロール技術と自社工場で得た機械安全に関するノウハウをもとに、安全化の実現をサポートしています。

3. グローバルサポート

グローバルな販売・開発・生産拠点を有していることを強みに、お客さまに満足していただける安全機器のサポート力と保守・メンテナンスサービスをご提供しています。

セーフティ・コンサルティングのご紹介

オムロンのセーフティ・コンサルティングに対する姿勢

機械の設計者は各国・地域の安全規格の要求事項を理解して、安全方策を実施し、装置の安全性を証明する必要があります。
オムロンは、専門的なコンサルティング・サービスをご提供することで、お客様の負担軽減と国際競争力のある装置づくりや人材育成に貢献していきます。

オムロンを選ぶメリット

セーフティリードアセッサ*1、テュフ認定アドバイザー*2の資格を保有したコンサルティングメンバが、お客様の機械・設備の課題の抽出から始めて、安全方策の実施、技術文書の作成まで一貫してお手伝い。国際規格の専門委員として規格の最新情報にも精通していることから、お客様の機械安全の取組をグローバルな観点でサポートすることが可能です。さまざまな産業分野での経験に基づき、お客様の現場に応じたアドバイスをご提供します。

こんなお困りごとはございませんか?

  • EUに装置を輸出するが、何から始めれば良いのかわからない
  • リスクアセスメントが正しく行えているのかわからない
  • パフォーマンスレベルの計算結果に自信が持てない
  • 技術文書(TCF)を過去からの引き継ぎで作っているが適切なのかわからない

*1. セーフティリードアセッサとは、第三者としての安全性の妥当性判断の総合力を有すると認められたものに対して(一社)日本電気制御機器工業会(NECA)によって認定される資格です。セーフティリードアセッサを含む「セーフティアセッサ資格認証制度」は、NECAによって制定され、日本認証(株)を中心に運営されている制度です。
(一社)日本電気制御機器工業会 
https://www.neca.or.jp/
日本認証(株) 
http://www.japan-certification.com/

*2. テュフ認定アドバイザー(TÜV Appointed Advisor)とは、テュフ ラインランド ジャパン(株)によって運営され、機械指令(2006/42/EC)、ISO 12100、IEC/EN 60204-1などの規格を中心に、装置に対し的確かつ客観的な判断と評価ができると認めた技術者に対して与えられる資格です。
テュフ ラインランド ジャパン(株) 
https://www.tuv.com/japan/jp/

セーフティ・コンサルティング メニュー

お客様のお困りごとの解決をご支援する様々なメニューをご提案いたします。まずはオムロン担当営業までご相談ください。

<セーフティ・コンサルティングによる安全設計支援メニューの例>

  • 国際安全規格に基づく設計支援
    (支援内容例:ISO 12100、IEC 60204-1等の規格解説、図面/実機確認 等)
  • 欧州 CEマーキング支援
    (支援内容例:CEマーキング概要説明、対応方針ディスカッション、機械指令/EN 60204-1に基づく図面/実機確認 等)
  • 技術文書作成支援
    (支援内容例:ISO 13849-1に基づくPL評価結果の妥当性確認 等)

関連情報